世界学問研究所規約 |
|||||||||||||
第一条 世界学問研究所の目的は下記の通りである。 第一項 目的ー世界学問研究所の目的は、非学･偽学・虚学・偏学・害学を批判・克服して、かつ個別研究による専門知は状況・内容によっ ては、人類の現在・未来に害悪を及ぼすことを考慮し、それを回避・対処するために、諸個別研究による総合知にもとづく総根学問（総合 的・根源的学問）を構築して、人類の過去・現在・未来を学問的に把握し、今後の人類社会に持続可能な最善最良の根源的・総合的対策 をうちだすことである。 具体的には、一人の人間が、いくつもの高水準の研究領域に従事し、いくつもの専門研究者としての研鑽を深めつつも、そうした深い専 門研究だけはもとより、多数の専門研究の寄せ集めだけでもまた真の学問にはならないという真剣なる思慮・反省のもとに、それらの相 乗作用・共鳴作用のもとに、前人未踏の新しい水準で花開く総合知たる根源的・総合的学問論、つまり「真学」を構築するものとする。 第二項 世界学問研究学会 この目的遂行の一環として、世界学問研究学会を設置することができる。 第一 いくつもの多くの最高水準の専門領域をもち、将来の「世のため」「人のため」にひたすら学問に専念して、総合知たる根源的・総合的 学問論を構築する学力を有する者が厳正な審査のもとに会員となれる。 第二 世界学問研究学会の会長は、世界学問研究所総裁が兼務することができる。 第三 必要に応じて、総会を開催することができる。 第四 必要に応じて、学術誌をネットで刊行することができる。 第五 事務局は世界学問研究所内に設置する。 第二条 主宰ー世界学問研究所は、この目的遂行のために、研究諸分野に精通するか、精通しようと日々研鑽している者を総裁、大教授、 大博士などに任じることができる。 この研究所の総裁は諸研究領域を「総裁」する能力のあることを学問的根拠としており、従って世界学問研究所総裁はこの様に総合 的・根源的な学問的根拠をもつ点では、多くが「虚号」・「虚職」である他の日本の学術機関の議長・院長などとは根本的に異なるもの である事を確認する。 第三条 課題ー世界学問研究所は、専門知と総合知を柔軟に駆使して、高度に内発的・外発的な学問的相乗効果を発揮して、諸専門領域 の下記諸課題の解明に高度な総合化作用を響き渡らせ、専門知のみでは到底達し得ない地平から必要に応じて世界に助言するものと する。 総合的・根源的学問が、「自然と人類」の過去・現在・未来を扱うのであるから、それは、人類社会を自然社会と富社会にわけて、その根源 的・総合的に把握することから、総合的・根源的学問論、即ち真学が具体的に構築されよう。これによって、既存諸研究は、真の学問と、「 富社会・権力という虚仮の扱い関わる学問」でしかない非学･偽学・虚学・偏学・害学などに分類されてこよう。 第一項 二大人類革命 人類が、これまで衣食住という基幹的生業についての革命を通して「文明的展開」をとげ、「富と権力」という二大虚 仮を基軸とする世界システムを各地多様な形態をとりつつ全世界に普く築き維持してきたことを踏まえて、この「富と権力」システムの現在・ 未来の展開を学問的に展望する。 世界三大穀物と食料革命 そこで、世界学問研究所は、人類が、食料と衣料における二大人類革命を通して現在の世界システムを作り 上げてきたことを史上初めて連関的に把握しその歴史的意義を明らかにする。即ち、最初に、自然的・生態的影響の優勢下に、麦・米・玉蜀 黍という世界三大穀物の栽培開始＝食料革命（従来これは農業革命と把握されてきた）を展開し、人間を動物社会から離脱させて「人間社 会を富社会として自然社会から分離」して農業文明を展開したことの解明を課題の一つとする。 この食料革命こそが、人類に「富と権力」に基づく文明、戦争と平和の歴史を初めてもたらすことになった。このことの歴史的意義はどんなに 強調しても強調しすぎることはない。 巨大衣料市場と衣料革命 次いで人為的・技術的な影響の優勢下に、衣料革命（従来これは産業革命と把握されてきた）を展開し、富社 会における「前近代と近現代の分水嶺」を画して工業文明を展開してきたという事実を人類史上初めて連関的・総合的に明らかにする事を 課題の一つとする。。 二大文明産物 この様な二大人類革命によって、「富と権力」という二大文明産物が生まれ、成長し、肥大化してゆくことになった。 こうした二大人類革命の重要画期の歴史的意義を学問的的に評価しつつ、その画期的意義を両者の連関のうちに総合的に把握することを 通してし、今後の人類の二大文明産物「富と権力」システム展開の方向・意義・限界などが史上初めて学問的に展望する事を課題の一つ とする。 第二項 富 「富と権力」システム下の冨について、農業文明、工業文明下の経済的支配階級たる豪族、貴族、荘園経営者、商人、政商、財 閥などについて多くの研究がなされてきた。近現代については、日本国の華族資産家の研究が遅れていたので、これを解明することを課題 の一つとする。 近現代固有大問題 この富の創出と蓄積の過程で、衣料革命以後に資源の過度で略奪的な不最適使用がなされ、その結果、人類は近 現代において不可逆的な公害問題に直面することになった。此の問題の根本的解決のためには、戦争と公害を「肯定」する古い経済学を廃 棄し、新しい経済学を構築することが課題の一つとなろう。 第三項 権力 「富と権力」システム下の権力については、君主制（専制的、民主的）と共和制などについて多くの研究がなされてきた。近現 代については、日本国の天皇制について成立当初からも射程に含めた未開拓の分野を考察することを課題の一つとする。 第四項 ヨーロッパの歴史貫通的な帝国主義 従来近現代「富と権力」システムについては、帝国主義研究が、戦争規模・資本輸出・帝 国主義思想などで、いかに近現代帝国主義が古代帝国主義と異なるかをひたすら強調して、そうした近現代帝国主義研究意義を正当化 して、ヨーロッパ中心主義的な観点から衣料革命後について偏ってなされてきた事を痛切に反省した上で、過剰資本があろうがなかろうが、 侵略と植民地化が貧しいヨーロッパにおいて古代から幅広く行われ、帝国主義戦争被害が当時基準ではいつでも極めて悲惨であることを 確認することを課題の一つとする。 アジアの平和的資本主義 一方、文明開始以来豊かであったアジアでは、過剰資本があろうがなかろうが、平和が維持されておリ、そう したもとで生じたであろう衣料革命、それにもとづく資本主義展開の方向こそが、侵略的で植民地的なヨーロッパ資本主義とは相異なって、 平和的なものであったことを明確にする事を課題の一つとする。 第五項 平和の新経済学構築 侵略戦争と植民地で致富することを母胎に生み出された、富の増加野手段として戦争を「肯定」する、古い 凡庸なヨーロッパ中心主義的な既存「経済『学』」を廃棄して、新しい平和の学としての「自然経済学」を構築する事を課題の一つとする。その 際、アジアで生まれた平和主義の仏教の「富と権力」の側面を克服した自然哲学が新しい経済学の根底に据えられ、「富と権力」システムの 揚棄が見通されるであろう。 第六項 戦争と平和の二大基本問題 食料革命よって成立した「富と権力」システムは、「戦争と平和」の二大基本問題、即ち「なぜ戦争は 起こるか」と「どのように平和は維持するか」という二大基本問題と裏腹の関係にあり、特に衣料革命以後の重化学工業展開で大量殺戮兵 器が登場すると、「戦争の廃止と平和の永久的維持」こそが人類の普遍的課題になって来たことを鮮明に踏まえて、学問的に今後の人類の 進むべき方向を確認する事を課題の一つとする。 第一 戦争の歴史 前者の「富と権力」システム下で「なぜ戦争は起こるか」に関連して、古代のペロポネス戦争、ペルシア戦争から近現代 の第二次世界大戦までの戦史を学問的に考察し、戦争に対する人類の痛切なる反省と教訓を学問的に明らかにすることを課題の一つと する。 第二 平和の政策 後者の「富と権力」システム下で「どのように平和を維持するか」に関連して、武器収束の歴史的教訓としては日本の廃 藩置県、戦力廃止については日本の憲法第九条が人類に大きな示唆を与えてくれることを確認し、世界普遍的な平和政策をアジア基軸に 学問的に構築することをも課題の一つとする。 文化の厚み こうした「世界普遍的な平和政策」の基底をなすものは、宗教、郷土・家族愛、芸術、道徳、法律など、数万年の間に世界各 地に醸成されてきた文化である。文化が、平和に哲学的基礎を与えるからである。 第三 平和の世界二大宗教 こうした文化の中で、「富と権力」システム下で「どのように平和を維持するか」に関連して最も重要な一つは 宗教である。 古代から仏教とキリスト教という世界二大宗教が平和を切実に希求していた事、つまり、古代の悲惨な戦争の中で平和を希求して、キリス ト教は仏教を母胎に、或は連関して生みだされたという各種指摘を踏まえつつ、アジアで生まれアジアに普及した仏教とヨーロッパに普及 したキリスト教との連関を考察することをも課題の一つとする。 そのことによって、仏教・キリスト教などの平和精神をも参考に、人類の古代からの「平和への切実な願い」と「戦争への深い反省」をこめ て、アジアとヨーロッパを哲学的・精神的に一つにする、世界普遍的な平和哲学を学問的に構築することをも課題の一つとする。 第四 平和の郷土教育 さらに、家族・郷土への愛こそが平和哲学の基礎となることを踏まえ、今後の平和社会の活動主体であるコミュニ テーの自覚をいっそう高め、郷土史に従事し郷土愛を育み平和の重要性を把握する事を奨励する。 第七項 学問の究極的課題 世界学問研究所は、本所創設以前からの総裁の５０年間の学問営為、即ち、以上の如く、専門知と総合知を 柔軟に駆使して、高度に内発的・外発的な学問的相乗効果を発揮して、いわばこれまでなかった前人未到の学問交響楽で高度な総合化 作用を響き渡らせ、既存の各種パラダイムを超克し、専門知のみでは到底達し得ない地平に到達した結果から、学問の究極的課題とは、 豊かであろうと貧しいかろうと、或は共和制であろうと君主制であろうと、人類の究極的目的があらゆる意味における平和（現実世界の物 理的「平和」から、人間精神の「うちなる平和」に至るまで）にある事、そしてそれは豊かなアジアでは本然であったことを明らかにすること になろう。 第八項 総合的・根源的学問と物理学 その他、専門知と総合知を柔軟に駆使して、物理学は、宇宙の最小物質を極める点で専門知の 極致であるとともに総合知の基点を構成しているという点において、万古不易、学問の基礎であるという事を踏まえつつ、絶えず総合的・根 源的な学問、つまり真学を構築し、学問の究極的課題を明らかにするのに必要な諸専門領域の研究に従事する。 その際、仏教がこうした物理学を根底に据えていたことを考慮すると、アジアの平和主義に相応しい新しい経済学もまたこうした物理学を根 底に据えたものとなることが留意されよう。 第四条 施設ーこの世界学問研究所の物理的拠点は東京都千代田区猿楽町２−８−５のビル内（電話３２９１−００５６）に設置するが、最良の 研究・学問を最小のコストで推進するために、この研究所の基本的性格をネット研究所とする。 これは、高邁な研究は、自立的資金でおこなわれるという「学問の自費自弁」原則にもとづくものであり、他の資金(税金、企業寄付金など） などに依存してはならない。必要な研究資金は自分で稼ぐということである。 第五条 本規約は、適宜改正することができるものとする。 ２００６年４月 １日 制定 ２０１５年９月 １日 第一次 補訂 ２０１５年９月２０日 第二次補訂 ２０１５年１０月１０日 第三次補訂 |
|||||||||||||
